経済的な理由で学ぶことをあきらめないよう、世帯年収の要件を満たし、学ぶ意欲のある学生を支える、国の新しい制度ができました。
JAPANサッカーカレッジは本制度の認定校です。
新しい修学支援制度の概要 |
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支援対象となる学校・学科 |
JAPANサッカーカレッジ |
支援内容 |
①授業料等減免制度の創設 ②給付型奨学金の支給の拡充 |
支援対象となる学生 |
◎住民税非課税世帯 ◎学ぶ意欲のある学生であること 高校の成績だけで判断せず、レポートなどで学ぶ意欲を評価※1 |
実施時期 |
2020年4月 |
この制度は①授業料等減免と②給付型奨学金の支給の
2つで構成されています。
学費等の悩みで進学を諦めていた学生を対象に、入学金と授業料の減免が行われます。
現在の日本学生支援機構「給付型奨学金」も今までよりも拡充され、「授業料等減免」との併用も可能になりました。
サッカー専攻科の場合
【世帯年収約270万円までの場合(自宅外生)】
※１ 進学後に退学・停学の処分を受けた場合や、出席率が低下するなど学習意欲が著しく低いと学校が判断した場合など、一定の条件が満たされなかった場合に、支援が打ち切られる場合があります。
※２ 家族構成および子の在学状況により世帯所得（年収）基準が変わります。また、ふたり親世帯の場合、いずれかの親が配偶者控除対象となっている場合。
※３ 日本学生支援機構の無利子奨学金（第一種）を利用する場合は上限額が調整されます。また、給付型奨学金と同様の支援制度により給付を受けている期間は、給付型奨学金を受給できません。
※４ 特待生入試の結果により、授業料の免除がなされた場合は、納入金額ならびに納入後に残る奨学金額が異なる場合があります。
※５ 学費に含まれないその他諸経費は別途ご納入いただきます。
◎ 詳しくは、文部科学省ホームページ（http://www.mext.go.jp/kyufu/）をご覧ください。
※１ 進学後に退学・停学の処分を受けた場合や、出席率が低下するなど学習意欲が著しく低いと学校が判断した場合など、一定の条件が満たされなかった場合に、支援が打ち切られる場合があります。
※２ 家族構成および子の在学状況により世帯所得（年収）基準が変わります。また、ふたり親世帯の場合、いずれかの親が配偶者控除対象となっている場合。
※３ 日本学生支援機構の無利子奨学金（第一種）を利用する場合は上限額が調整されます。また、給付型奨学金と同様の支援制度により給付を受けている期間は、給付型奨学金を受給できません。
※４ 特待生入試の結果により、授業料の免除がなされた場合は、納入金額ならびに納入後に残る奨学金額が異なる場合があります。
※５ 学費に含まれないその他諸経費は別途ご納入いただきます。
◎ 詳しくは、文部科学省ホームページ（http://www.mext.go.jp/kyufu/）をご覧ください。